顧客や社員へ一斉に連絡をしたいときに便利なSMS（ショートメッセージサービス）。
SMSは携帯電話番号だけでメッセージを送信できるため、メールアドレスを把握していない相手にも連絡できます。また、スマートフォンの通知として表示されることから、重要連絡の伝達手段として多くの企業が利用しています。
本記事では、SMSを一斉送信する方法やそのメリット、利用時の注意点、法人向けSMS一斉送信サービスの選び方、便利な機能などについて詳しく解説します。
SMSを一斉送信する方法
SMSを一斉送信する方法は、大きく分けると「スマートフォンから送信する方法」と「SMS一斉送信サービスを利用する方法」の2つがありますが、複数の顧客へ継続的にSMSを送信する業務の場合、スマートフォンからの送信は現実的ではなく、SMS一斉送信サービスを利用するのが一般的です。
スマートフォンからの一斉送信は現実的ではない
SMSはスマートフォンから送信できますが、企業が顧客へ一斉にメッセージを送信する用途には向いていません。
例えば5,000件の顧客へお知らせを送信する場合、スマートフォンでは1件ずつ宛先を指定して送信する必要があります。仮に1件あたり数秒で操作できたとしても、5,000件分の送信作業には膨大な時間がかかります。また、送信漏れや重複送信などのミスが発生する可能性もあります。
加えて、送達状況の確認や送信履歴の管理も容易ではありません。誰に送ったのか、正常に届いたのかを管理する仕組みがないため、業務において大きな負荷がかかります。
携帯電話会社では迷惑SMS対策として送信数に制限を設けています。主な携帯電話会社の送信制限は以下の通りです。
【主な携帯キャリアのSMS送信制限】
| キャリア名 | 送信制限 |
| NTTドコモ | 1日200通未満 |
| au | 1日200通 |
| ソフトバンク | 1日200件以上で24時間規制 |
| 楽天モバイル | 1日200通（RakutenLink含む） |
【参考】
■ご注意事項 | ショートメッセージサービス（SMS） | サービス | NTTドコモ
■SMS（Cメール） | サービス・機能 | au
■メール送受信の際の注意事項 | スマートフォン・携帯電話 | ソフトバンク
■SMS | オプションサービス | 楽天モバイル
このように、スマートフォンによるSMS送信は手作業による運用負荷が大きいうえ、送信件数にも制限があるため、多数の顧客へSMSを一斉送信する用途には適していません。
一斉送信は「SMS一斉送信サービス」を使用する
企業がSMSを一斉送信する場合は、法人向けの「SMS一斉送信サービス」を利用するのが一般的です。
法人向けSMS送信サービスでは、顧客リストを取り込むだけで数百件から数万件のSMSを一斉に送信できます。担当者が1件ずつメッセージを送信する必要がないため、業務効率を大幅に向上できます。
また、多くのサービスでは以下のような機能を利用できます。
| 機能名 | 内容 |
| 一斉送信 | 複数の宛先に同時に送信 |
| 予約送信 | 指定した日時に自動送信 |
| 個別差込 | 顧客ごとの情報を本文に反映 |
| 送達状況確認 | 送信結果の詳細を確認 |
| 送信停止管理 | 送信停止希望を管理 |
| API連携 | システムと連携し送信を自動化 |
これらの機能を活用することで、予約確認や本人認証、督促連絡、キャンペーン案内などを効率的に運用できます。
さらに、自社システムと連携できるAPI対応サービスであれば、会員登録や予約受付などのタイミングに合わせて自動でSMSを送信することも可能です。
SMSを一斉送信するメリット
SMSはメールや電話、DM（ダイレクトメール）などと比較して多くのメリットがあります。とくに「確実に連絡したい」「できるだけ効率的に通知したい」という企業にとって、有効なコミュニケーション手段です。
携帯電話番号がわかれば送信できる
SMSの大きなメリットのひとつは、携帯電話番号だけでメッセージを送信できることです。メールのようにメールアドレスを取得する必要がなく、アプリのインストールや会員登録も必要ありません。
企業では、資料請求や会員登録、予約受付などの際に携帯電話番号を取得しているケースが多くあります。そのため、既存の顧客データを活用してSMSを送信しやすいこともメリットになります。
また、SMSはスマートフォンだけでなくフィーチャーフォン（ガラケー／ガラホ）にも送信できます。そのため、送信先が利用している端末や環境に左右されにくく、幅広い顧客へ情報を届けることができます。
さらに、メールアドレスと比べると携帯電話番号は変更されることが少なく、MNP（携帯電話番号ポータビリティ）の普及によって通信会社を変更しても同じ番号を継続して利用するケースが一般的です。そのため、長期間にわたり顧客との連絡手段を維持しやすい点もSMSのメリットといえるでしょう。
到達率、視認性が高い
SMSが企業に利用されているもうひとつの理由が、高い到達率と視認性[MA1.1][崇丸1.2]です。
メールの場合、迷惑メールフォルダへ振り分けられたり、他のメールに埋もれてしまったりすることが多くあります。しかし、SMSは携帯電話番号宛てに直接送信されるため、受信者へ届きやすいという特長があります。
また、多くのスマートフォンではSMS受信時に通知が表示されるため、受信者が気付きやすいこともメリットになります。
そのため、本人認証や予約確認、配送通知、督促連絡など、確実に確認してほしい連絡手段として利用されています。
費用対効果が高い
SMSは比較的低コストで運用できることもメリットです。
例えば、電話で顧客へ連絡する場合は担当者による対応が必要になります。また、郵送では印刷費や封入作業、郵送費などのコストが発生します。
一方、SMS一斉送信サービスを利用すれば、数百件から数万件の顧客へすぐに情報を送信できます。そのため、人件費や作業工数の削減につながります。
特に予約確認や督促連絡など、人手で対応していた業務を効率化できるため、業務効率化とコスト削減の両立が期待できます。
SMSを一斉送信する際の注意点
SMSは到達率が高く便利な連絡手段ですが、メールとは異なる特徴があるため、運用時には注意すべきポイントがあります。
誤った運用を行うと、顧客に不信感を与えたり、法令違反につながったりする可能性もあるため、事前に確認しておきましょう。
送信できる文字数に限りがある
SMSは長文の送信には向いていません。
携帯キャリアや利用端末によって扱える文字数は異なりますが、SMSは本来「短いメッセージを送るためのサービス」です。
そのため、用件や内容、案内するURLを簡潔にまとめることが重要です。
長いURLをそのまま掲載すると本文を圧迫してしまいますので、URLを短い文字列に置き換えられる「短縮URL機能」を利用できるサービスを選びましょう。長文になりすぎると読みにくくなるだけでなく、メッセージが分割される場合もあるため、できるだけ簡潔な文章を意識しましょう。
画像やファイルなどが添付できない
SMSはテキストメッセージを送信するサービスです。
メールのように画像や動画、PDFファイルなどを直接添付することはできません。
そのため、商品画像や資料を案内したい場合は、Webページへ誘導するURLをSMS本文へ記載する方法が一般的です。画像や詳細資料を確認してもらいたい場合は、SMSからWebサイトへ誘導する導線を用意しておきましょう。
原則「特電法（特定電子メール法）」に準拠する
SMS一斉送信サービスは、携帯電話番号宛にメッセージを送信できる便利なサービスですが、広告・宣伝を目的とした送信を行う場合は、「特定電子メール法（特電法）」への対応が必要です。
例えば、購入顧客リストに対して事前の同意を得ずに販促メッセージを送信することは適切ではありません。顧客からの信頼を損ねるだけでなく、クレームやトラブルにつながる可能性もあります。
また、送信停止の手段を用意することや、送信者情報を明示することも重要です。SMSを活用したマーケティングを行う際は、関連法令やガイドラインを確認し、適切な運用を行いましょう。
参考：総務省「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律のポイント」
SMS一斉送信サービスを選ぶポイント
SMS一斉送信サービスは数多く存在します。
しかし、料金だけで選んでしまうと「思ったように届かない」「必要な機能がない」といった問題が発生する可能性があります。SMS一斉送信サービスを選ぶ際は、料金だけでなく到達率や機能、サポート体制なども比較することが重要です。
SMS一斉送信サービスの便利な機能
SMS一斉送信サービスには、単にメッセージを一括送信するだけでなく、業務効率化や顧客対応品質の向上につながるさまざまな機能が搭載されています。
ここでは代表的な機能を紹介します。
SMS一斉送信機能
複数の宛先へ同じ内容のメッセージをまとめて送信（一斉送信）できる機能です。提供するサービス会社によって１回の操作で送信できる通数や送信速度が違うため、自社の運用と契約先が合うかは注意してみましょう。
予約送信機能
指定した日時にSMSを自動で送信できる機能です。
事前に送信内容と送信日時を設定しておくことで、指定日時になると自動でSMSが送信されます。担当者が送信時間に合わせて待機する必要がないため、業務負担の軽減にもつながります。
個別差込機能
送信先ごとに異なる情報をSMS本文へ自動で挿入できる機能です。
例えば、
○○様
ご予約いただいている診察は
10月10日 14:00からです。
のように、顧客名や予約日時、会員番号、利用店舗名などを自動的に反映できます。
一斉送信でありながら個別対応に近いコミュニケーションを実現できるため、顧客満足度向上にも役立ちます。
送信停止機能
継続的にSMSを活用する企業にとって、欠かせない機能のひとつで、SMSの受信を希望しない利用者への送信を停止できます。
広告・販促目的でSMSを送信する場合、受信者が送信停止を希望できる環境を整備することが重要です。
送信停止機能を利用することで、クレーム防止や顧客満足度向上はもちろん、法令対応などにつながります。
よくある質問
SMS一斉送信サービスの導入を検討している企業様から、よく寄せられる質問をまとめました。
個人の携帯電話にも送信できますか？
SMSは携帯電話番号宛てに送信するサービスのため、個人の携帯電話にも送信できます。
スマートフォンだけでなく、一部のフィーチャーフォン（ガラケー／ガラホ）にも送信できるため、幅広い利用者へ連絡できることが特長です。
ただし、広告・宣伝を目的としたSMSを送信する場合は、特定電子メール法などの関連法令に配慮した運用が必要です。事前同意の取得や送信停止への対応など、適切なルールに基づいて利用しましょう。
送信結果を確認できますか？
一般的なSMS送信サービスで確認できる情報は以下の通りです。詳細は利用しているサービスごとに違いますので、マニュアル等で確認しましょう。
【一般的なSMS送信サービスで確認できる情報】
| 確認できる項目 | 内容 |
| 送信件数 | SMSを送信した件数 |
| 到達件数 | 正常に送信された件数 |
| エラー件数 | 送信エラーや送信できなかった件数 |
| URLクリック状況 | 本文内URLのクリック数やクリック履歴 |
| 送信履歴 | 過去に送信したSMSの送信履歴 |
送信結果を分析することで、どの送信内容が効果的だったのかを把握でき、マーケティング施策や顧客対応の改善にも役立ちます。
また、送達確認機能があれば、重要な連絡が顧客へ届いたかどうかの確認も可能です。
どのような業種で利用されていますか？
SMSは業種を問わず幅広く活用されています。
とくに「確実に確認してほしい連絡」を届ける用途で多く利用されており、メールや電話を補完するコミュニケーション手段として導入が進んでいます。
代表的な利用業種は以下の通りです。
| 業種 | 主な活用シーン |
| 医療機関・クリニック | 予約確認・受診リマインド |
| 不動産会社 | 来店案内、契約手続き案内、督促通知 |
| 人材派遣会社・人材紹介会社 | 面談案内、求人案内、応募者フォロー |
| EC・通販事業者 | 配送通知、本人認証、キャンペーン案内 |
| 小売業 | クーポン送信、セール告知、来店促進 |
| 金融機関 | 本人認証、重要なお知らせ、支払案内 |
| 保険会社 | 契約更新案内、申込確認、重要通知 |
| 自治体 | 災害情報、行政連絡、緊急通知 |
| 学校・教育機関 | 休講連絡、説明会案内、緊急連絡 |
まとめ
SMSは携帯電話番号だけでメッセージを送信できる便利な連絡手段です。
スマートフォンから送信することも可能ですが、手作業による運用負担や送信数制限があるため、多数の顧客へ送信する用途には向いていません。
そのため、企業がSMSを一斉送信する場合は、法人向けSMS一斉送信サービスを利用するのが一般的です。法人向けSMS送信サービスを活用することで、スマートフォンからでは難しい以下の機能も利用できます。
- 一斉送信
- 予約送信
- 個別差込
- 送信結果確認
- API連携
などの機能を利用でき、業務効率化につながります。
SMSを活用して顧客とのコミュニケーションを強化したい場合は、自社の利用目的に合ったSMS一斉送信サービスを選びましょう。予約確認や本人認証、督促連絡、キャンペーン案内などを効率化できるため、業務効率化や顧客満足度向上にもつながります。
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